0277-43-1296保守・点検
セイフティー・ホームプラン定期点検設備
- より安全に、より快適に年1回の定期点検でお宅の給湯機器をリフレッシュ！
- 専任のサービスマンが、お客さまの機器の点検整備を行います。
契約期間中に修理が発生した場合は、出張料、技術料は無料。 さらに部品代は10%割引になります！
サービス内容
| 定期点検 | 安全性、機能のチェック。年に1度、専任サービスマンがお伺いし、「点検診断シート」にて各部の点検を行います。 ※製品により、作業内容は異なります 【点検内容例】 ・分解・清掃（1年および3年契約／初回のみ） ・各部の漏れ ・作動状況 ・設置状況 ・各部の詰まり変色等 ・性能測定 ・電装チェック、必要部品の交換 ・給湯能力の測定 ・各部の掃除 ・消耗部品の交換 |
|---|---|
| 機器の不具合時 | 契約期間中の故障修理は、出張料、修理作業料、点検診断料は無料。 補修用部品は10％割引 修理時の優先訪問 不具合時の問い合わせ対応 |
| 機器診断 | 「点検診断シート」のデータを機器の管理と各部の診断に役立てます。 【診断例】 ・劣化部品の早期発見 ・故障の予防 ・性能、能力のチェック |
契約料金
| 1年契約／1台 | 3年契約／1台 | |||
|---|---|---|---|---|
| 対象機種 | 「分解・清掃」＋点検作業 | 初年度 「分解・清掃」＋点検作業 |
2年目 点検作業 |
3年目 点検作業 |
| ガス・石油給湯機器／ 給湯器付風呂釜／風呂釜 |
16,200円 | 16,200円 | 5,400円 | 5,400円 |
| ガス・石油給湯器付風呂釜暖房（本体のみ） | 19,440円 | 19,440円 | 6,480円 | 6,480円 |
| ガス・石油暖房熱源機（本体のみ） | 16,200円 | 16,200円 | 5,400円 | 5,400円 |
※1．1年契約は、「分解・清掃」＋「点検作業」となります。
※2．3年契約は、初年度「分解・清掃＋点検作業」、2年・3年目については「点検作業」となります。
【免責条件】
契約期間中において、対象機器の補修用部品の保有期間が過ぎ、交換部品が入手不可能になった場合は、修理ができない可能性があります。以降の契約更新もできない可能性があります。
- ●暖房不凍液交換（オプションメニュー）
- 点検のご契約をいただいたお客さまへの特別価格です。
通常料金から5,000円引きでご提供させていただきます。
不凍液使用量 交換料金 2L 7,236円 4L 13,608円 不凍液使用量 交換料金 6 19,980円 10L 26,136円
あんしん点検対象製品の設計上の標準使用期間
- サービス説明
- 給湯機器（ふろがま）も使用している間にどうしても不具合が出始めます。あんしん点検（有償）をおすすめします。
あんしん点検の対象製品は ガスおよび石油給湯機器（ふろがま）すべての製品です。(特定保守製品以外の製品が対象)
消費生活用製品安全法（消安法）に準じて、長期のご使用に伴い生じる経年劣化による製品事故を未然に防止するため、お客さまの申し出により実施する点検です。ご使用の給湯器の状態を点検させていただき、安全にご使用いただくための「あんしん点検（有償）」をおすすめします。
- 対象機器
- ●2009年4月以降製造の『屋内式の暖房機能付きガス瞬間湯沸器（※1）、屋外式ガス瞬間湯沸器（※2）、屋外式ガスふろがま、ガス暖房専用熱源機（屋内式・屋外式）、石油暖房専用熱源機（屋内式・屋外式）』が法律に準じて点検を実施する製品です。
これらは、法定点検の基準に準じて「あんしん点検」を実施します。
（※1）・・・2009年4月から2011年6月製造分のみ含みます。
（※2）・・・屋外式の暖房機能付きガス瞬間湯沸器も対象です。
長期使用製品安全点検制度について
- 長期で製品をご使用されているお客さまへ
- 長期間の使用に伴い生ずる劣化（経年劣化）により安全上支障が生じ、特に重大な危害を及ぼすおそれが高い「特定保守製品」9品目について、点検制度が設けられました。
- 点検制度該当製品「特定保守製品」とは
- ●屋内式ガス瞬間湯沸器（都市ガス用/プロパンガス用）(注1)
●屋内式ガスふろがま（都市ガス用/プロパンガス用）
●石油給湯機
●石油ふろがま
●FF式石油温風暖房機
●ビルトイン式電気食器洗機
●浴室電気乾燥機
「消費生活用製品のうち、長期間の使用に伴い生ずる劣化（経年劣化）により安全上支障が生じ、一般消費者の生命または身体に対して特に重大な危害を及ぼすおそれが多いと認められる製品であって、使用状況等からみてその適切な保守を促進することが適当なものとして政令で定めるものをいう。」（法第2条第4項）
(注1)平成23年7月1日以降に製造された温水暖房付製品も追加対象になりました。